コロナ禍 で葬儀の変化はある？今後、通常の葬儀はどう変わるか

コロナ禍 で、葬儀の変化 はかなり進行しています。「密集」「密接」「密閉」の「3密」が起こりやすい葬儀の現場で、安心して葬儀が行えるよう各葬儀社や喪主が工夫を行った結果、葬儀は簡素化や少人数化の動きが加速しました。この傾向は、コロナ後も定着するのでしょうか。変化内容をご紹介しながら考察します。

コロナ禍における葬儀の変化はどんなもの？

大人数が集い、また会食することが制限される コロナ禍 では、葬儀も大きな変化を強いられました。各葬儀社は厚労省のガイドラインを参照しつつ、遺族が安心して故人を偲び、またしっかり見送ることのできるよう、様々な工夫を凝らしながら対応しています。

多くの葬儀ホールが行っている対応として、会場入り口での検温システムや手指の消毒スプレーの設置、式場や会食会場の席間のスペースを広めにとるなどの工夫が挙げられます。これらの努力により、遺族側が希望する葬儀の形を可能な限り実現しようとしています。

なお遺族側は時代の要請を鑑み、一般会葬者の会葬は遠慮してもらう、親族であっても遠方からの参列は控えてもらう、会食を少人数にするか取りやめるといった配慮を行うことが少なくありません。他にも、「ご住職が高齢で、感染リスクを考えると来てもらうのはしのびない……」と頭を抱える喪主がいるなど、コロナ禍ならではの悩みは尽きません。

こうした葬儀の変化は、コロナ後も続くのでしょうか。変化の内容ごとに考察します。

コロナ禍での葬儀の変化：葬儀のさらなる少人数化や時差会葬の実施

コロナ渦での葬儀の変化として著しいのは、葬儀の少人数化です。近年において、そもそも葬儀は少人数化が進みつつありました。葬儀の少人数化を象徴しているのが、一般会葬者を

呼ばず近親者だけで葬儀を行う「家族葬」の流行や、火葬のみを執り行う「直葬（ちょくそう）」の都市部における増加です。

冠婚葬祭文化振興財団のアンケート調査によると、「家族の葬儀形態に対する意識」は、2018年の時点においても「家族や親族だけで行う葬儀にしてあげたい」が55.5%と半数を超え、2020年4月、緊急事態宣言下においては59.9%と数値を上げています（参考：『月刊フューネラルビジネス』2021年2月号）。コロナが落ち着いても、少人数葬儀の傾向は続くとみていいでしょう。

ただ、コロナの流行を理由として会葬を見合わせる人の中には、故人とごく近しい関係の人もいます。そういった近親者に関しては、コロナ後は会葬に転じると考えたほうが自然です。少人数葬儀の流行は続くものの、家族葬よりもさらに小さい葬儀が一般的なものになるとは、現時点では考えられません。

コロナ禍での葬儀の変化：時差会葬、式場外焼香の実施

全国の葬儀社で、時差会葬や式場外焼香が多発的に実施されました。時差会葬というのは、一般会葬者が近親者とは別の時間帯に葬儀ホールへ訪れ、あるいは受付近くに置かれた焼香台で、焼香だけを行う形式のことです。また、葬儀の時間帯に式場入口で焼香だけを済ませて帰る、式場外焼香を実施する葬儀社も見られます。葬儀ホールの外に焼香台を置く「ドライブスルー会葬」も注目されました。

これらは式場内における3密を避けるための工夫ですが、もともと時差会葬や式場外焼香を行う風習を持つ地域が、全国に多数あります。開式前にたくさんの近隣者が香典を持って訪れる場合や、会葬者が式場の席数よりもかなり多くなりそうな場合に有効な手段として使われてきました。

コロナによって初めて、または改めて時差会葬や式場外焼香のシステムを取り入れた地域の人たちが、「この方法は便利」「近親者だけの葬儀でも、たくさんの人に会葬してもらえる良い方法」と捉えるならば、今後定着する可能性はあります。

コロナ禍での葬儀の変化：会食なし、あるいはお弁当の配布

「3密」の中でも注意すべき大人数での会食が、葬儀の場では昔から行われてきました。通夜の後の「通夜ぶるまい」と、葬儀の後の「精進落とし」です。この2つの会食は、コロナ禍にあっては省略するか、葬儀後にお弁当を配布することで会食に替える動きが全国的に出てきています。火葬中に精進落としを済ませる地域では、火葬場に残った少数の近親者だけで会食を行う動きも見られます。

この傾向が続くかどうかは、今の時点で見極めるのは難しいでしょう。もともと、葬儀は少人数化の傾向にありました。近親者だけ、少人数の葬儀となれば、「おもてなし」の意味合いも薄くなり、簡素化が進むという見解が可能です。つまり「気のおけない人たちだけの葬儀だから、かしこまった会食もやめてしまおうか」と考える人が増えるという見方はできるということです。

しかし、「気のおけない人だけの葬儀だからこそ、せっかく集まったのだから会食を」と考える人も少なくないでしょう。通夜ぶるまいや精進落としのスタンダードがどちらに転ずるか、今はまだ分かりません。

コロナ禍での葬儀の変化：オンラインでの会葬や香典などIT技術の駆使

葬儀社がオンライン会葬システムを利用し、葬儀の内容をライブ配信する動きが出てきました。コロナ禍の前にもオンライン会葬システム自体はありましたが、コロナ禍で本来葬儀に出るべき近親者すら参列できないという状況に対応するため、ライブ配信が注目を浴びるようになりました。また、遺族自身がスマートフォンやタブレットを利用して、葬儀に出られない近親者にライブ映像を送るといった実例もみられます。

オンラインで喪主に香典を送れるサービスも注目されつつあります。参列できない場合、香典を書留で送らなくても、クレジットカード決済や銀行振り込みで香典を送れるサービスです。これにより、受付に立つ人が現金を扱うリスクを減らすこともできます。

ただ、ITツールを使いこなすのが困難な高齢者が多い葬儀の現場において、オンラインサービスが急速に普及すると考えるのは拙速でしょう。コロナ後、「人に会いたい」という欲求から、リアルな交流の揺り戻しがある可能性も否めません。

コロナ禍での葬儀の変化：後日開催する「偲ぶ会」「お別れ会」の検討

コロナで十分な葬儀ができないため、火葬と簡素な葬儀を近親者のみで済ませ、コロナが収束した後に「偲ぶ会」や「お別れ会」の形で改めて故人のために集まろうという動きがあります。偲ぶ会といえば著名人が開くものとイメージしている人も多いかもしれませんが、コロナ後は、各地で一般人の間に偲ぶ会が広まる可能性があります。

偲ぶ会のタイミングに決まった形はありません。一周忌や三回忌、あるいは故人の誕生日などをめどにする人が多いでしょう。葬儀のように宗教儀式を行う必要もなく、会費制であることがほとんどです。偲ぶ会を開催したいと考えたら、葬儀を行った葬儀社等に相談しましょう。

ニューノーマル時代の葬儀は選択肢が増える

以上のように、コロナ禍で葬儀の変化はありましたが、それぞれの変化について、流行がそのまま続くのかどうかはわかりません。しかし、葬儀を行う上での選択肢が多くなったことは確かです。時差会葬、式場外焼香、会食の有無、オンライン会葬、偲ぶ会の実施など、喪主や遺族の意向、故人の遺志によって多種多様な見送り方が選べる時代に突入するでしょう。

また人との接触を控える動きが広まったことにより、葬儀の事前見積については、オンライン相談窓口を設ける葬儀社が増えています。出かけることなく葬儀の相談ができるため、葬儀社の選択幅も大きくなるでしょう。ただ、式場の雰囲気等については、オンラインでは分かりません。ネット相談で葬儀社候補を絞ったら、できれば実際に見学に訪れるのがおすすめです。