葬儀・終活コラム

遺族・喪主のマナー

喪主は訃報を誰にどう伝つたえるべき〜範囲に迷ったときの判断ポイントと話す内容〜

喪主 として 訃報 を伝えるとき、誰にどう話すか、瞬時には判断がつかないという人は多いでしょう。身近な人が亡くなっているときですから、頭が混乱するのは当然のことです。まずは訃報を伝える人をリストアップすることから始めましょう。今回は、知らせる範囲や内容について解説します。

身内の臨終後、喪主には訃報を伝える必要がある

訃報 とは、身内がなくなったことを周囲に知らせること全般を指します。 喪主 となる人は、まず身内の訃報を関係者に伝えなければなりません。関係者は訃報により、安置場所へ駆けつけたり、通夜や葬儀に参列したりします。
とはいえ、身近な人の臨終後ですから、喪主は大変ショックな状態にあり、落ち着いて判断するのが難しいときです。訃報を行う時期や範囲を間違えると、大事な人への連絡を取りこぼしたり、すぐに広範囲へ伝えてしまったために連絡が二度手間になったりすることが考えられます。
まずは、訃報を知らせなければならない人の名簿作りから始めましょう。そして段階に従って知らせる範囲を決め、家族や親族と手分けして連絡することが大切です。

喪主が訃報を知らせる範囲を把握しよう

喪主 訃報

すぐ知らせる人は「葬儀の前に駆けつけてほしい人」

身内の臨終後、通夜や葬儀の日程が決まってないうちに取り急ぎ訃報を行わなければならないのは、「葬儀の前に駆けつけてほしい人」です。まずは故人の兄弟や子どもなど、身近な親族がこれにあたります。
また、故人が「自分に何かあったら知らせてほしい」と言っていたような人や、とくに親しくしていた人がいたなら優先的に知らせます。葬儀の時に近所の人が手伝いをする習慣がある地域や、手伝いを依頼するかどうか迷っているとしたら、まずは地区の代表に知らせましょう。

葬儀日程が決まってから知らせる人は「通夜や葬儀に参列してほしい人」

通夜や葬儀に参列してほしい関係者には、葬儀日程が決まってから知らせましょう。日程が定まらないうちに知らせると、あとでまた日程を連絡しなければならず、時間のロスにつながるためです。
例えば喪主の会社関係者や友人関係、故人とそう深くない付き合いがあり逝去を知らせるべき人、遠縁であまりやり取りのない親戚などには、葬儀日程が決まってから知らせたほうが、知らせたいことを一度に伝えることができます。

喪主が訃報で伝えるべき内容

すぐ知らせる人には「安置場所」と「喪主の連絡先」

臨終後、すぐに訃報を伝える人には、故人が安置されている場所と、喪主の連絡先を伝えます。臨終後は葬儀社や僧侶とのやり取りなどでバタバタするため、この2つを伝えるだけで十分です。死因や最期の様子などは、駆けつけてくれたときにゆっくり話すことにしましょう。やり取りが長くなると、他の人への連絡に影響が出ます。
連絡手段は、電話が一番丁寧ですが、電話しても本人がつかまらないようなら、取り急ぎ留守番電話やメールなどで手短に用件を伝えます。「葬儀日程については、また改めて連絡します」と添えましょう。

葬儀日程が決まってから知らせる人には葬儀の詳細を書面でも伝える

葬儀日程が決まってから知らせる人には、通夜や葬儀、火葬がどこで行われるかを詳細に伝える必要があります。電話だけでは伝え漏れが発生するので、必ず詳細を記したはがきを手渡したり、FAXしたり、メールに添付したりして情報を書面で伝えましょう。伝えなければならない内容は、以下の通りです。

  • 故人の名前
  • 没日時
  • 喪主の名前
  • 通夜や葬儀の日程、場所、各所アクセスと連絡先
  • 葬儀の形態(家族葬など参列に制限があるときに記載)
  • 葬儀の宗派
  • 香典、供花、供物について(辞退したいときに記載)

以上の情報は、葬儀社が訃報用のお知らせハガキにまとめてくれますから、活用しましょう。新聞に訃報を掲載したい場合も、葬儀の担当者にその旨を相談します。

まとめ

訃報で慌てないためには、身内が危篤状態に陥る前に、葬儀の連絡先をリストアップしておくことが重要です。連絡先リストを作っておけば、参列者がどのくらいの数になるのか判断材料になります。また、香典返しの数や、通夜や葬儀後の会食の人数も正確に把握できるため、かなり実際の金額に近い見積もりを作ってもらうのに役立ちます。連絡先リストは、葬儀を行う際のかなめとなるものです。

菅野 雄太

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